国家資格の取得と学術的探求に対応した2コースを設置

心理学専門職としては国内唯一の国家資格である公認心理師を目指す「心理学専門職コース」と、専門領域をより発展させるリカレント教育や心理学の学術的探求を行う「心理学総合コース」の２コースを設置しています。

ごあいさつ

豊かな人間性と
高い専門知識の修得を。

大阪人間科学大学は建学の精神「敬・信・愛」のもと、「人間とは何か」を原点に、平成13(2001)年に2学科から成る人間科学部をもって開学しました。平成24(2012)年には、社会福祉学科、健康心理学科に、新たに医療福祉学科、子ども福祉学科(平成29年4月名称変更:現・子ども保育学科)、医療心理学科の3学科を設置し、平成28(2016)年4月には理学療法学科を開設し、6学科体制のもと、対人援助分野で活躍できる専門職業人の育成に特化した、より魅力のある大学へと生まれ変わりました。さらに、令和2(2020)年には新たに作業療法学科を開設し、3学部7学科への再編成により「対人援助の総合大学」を目指しています。
これらを基盤に平成18(2006)年に開設されたのが大学院人間科学研究科です。
本研究科では、個々の生命体が、より健康でより活力に満ちた良い状態(ウェルビーイング)を創出するにはどうすれば良いのか、を積極的に問いかけ、心理学及び周辺の諸科学を学際的に総合しつつ、新しい人間科学の展開を図ることを目的としています。
長期履修制度の導入や、平成30(2018)年度からの公認心理師の資格取得に向けたカリキュラムの編成において、研究科の方向性を更に明確化し、人間科学における科学的知見と臨床的実践力を通して人びとの心身における健康の回復、維持、及び増進に寄与しうる、心豊かな高度専門職業人の育成に努めています。

学長 井上 博司

心理職の国家資格「公認心理師」について

心理学専門職として初めての国家資格が「公認心理師」です。大学4年間の心理学教育と大学院2年間の専門教育の修了、あるいは大学4年間の心理学教育及び関連する領域における一定期間の実務経験によって受験資格が得られ、その後の国家試験に合格すれば公認心理師資格を取得できます。
国家資格という性格上、これからの心理学専門職は公認心理師資格を取得することが必須となることは確かであり、また、医療施設、EAP（Employee Assistance Program,従業員復職支援プログラム）、一般企業の心理相談室・人事関係領域、児童相談所やその他の社会福祉施設、地域の心理アドバイザーなど、心理職が活躍する場が幅広く展開されることが期待できます。
本大学院は、大阪人間科学大学医療心理学科臨床発達心理専攻及び健康心理学科の学部教育と連携して公認心理師受験資格者の養成を進めていきます。また、公認心理師の試験機関として指定されている日本心理研修センターの研修会場提供大学として、臨床現場の専門職や大学院生の研究及び実践を研鑽する場を提供しています。

公認心理師へのステップ

公認心理師になるためには、国家試験に合格する必要があり、受験資格を得るためには以下の2つの方法があります。

1. 大学4年間と大学院2年間

大学と大学院で受験に必要な心理学の科目を取得し、卒業する。

2. 大学4年間と実務経験2年以上

大学で受験に必要な心理学の科目を取得し、臨床現場で実務を一定期間経験する。

コース紹介

心理学専門職コース

ポイント

• 悩める人たちの支援を行う心理専門職である公認心理師受験資格者の養成を行うことを目的としたコースです。
• 心理カウンセリングの技法はもとより認知行動療法、応用行動分析、ストレスカウンセリング、解決志向アプローチなどセラピーに通じた心理学について幅広くそして深く学びます。
• 公認心理師受験資格に関心を持つ人をサポートする教育を行います。

※公認心理師国家試験を受験するためには、卒業した大学において公認心理師受験資格取得に必要とされる学部科目を修めておく必要があります。
必要な学部科目の履修状況については、卒業したあるいは卒業する大学に確認してください。

公認心理師が活躍する領域は
数多くあります。

• スクールカウンセラー
• 病院の心理カウンセラー
• 会社の心理相談員
• 児童相談所や福祉施設の心理職
• 家庭裁判所調査官
• 少年鑑別所や拘置所などの法務技官（心理）
• 警察の相談員 など

開講科目一覧
（公認心理師受験資格取得に必要な科目）

※カリキュラムは変更になる場合があります。

心理学総合コース

ポイント

• 心理学、医療、教育などにおいて、心身の健康に関連する仕事に従事している人や、これから専門の業務に進もうとする人に対するリカレント教育の場を提供します。
• 大学で学んだ心理学や他の行動科学の研究を深めることもできます。
• 看護師、保健師、教員、その他人びとの健康に関連する現場において、対人援助の更なるスキルアップを目指す人、心理学の研究を継続したい人への教育を行います。

修了後の進路

• 医療・保健・教育・社会福祉における専門職
• 企業におけるメンタルヘルス担当者
• コミュニティにおける相談業務職など高度な対人援助職
• 健康分野における研究者

開講科目一覧

※カリキュラムは変更になる場合があります。

長期履修制度について

自分のペースで仕事と
学習の両立を実現

長期履修制度とは、職業を有するなどの事情により、年間に履修できる単位数や研究・学習活動に充てられる時間が限られているため、標準修業年限（2年）では大学院の教育課程の履修が困難な学生を対象に、一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了することにより、学位の取得を可能とする制度です。
長期間でマイペースに学べ、無理せず仕事と大学院での学びが両立でき、じっくり時間をかけて学ぶことができます。

※その他詳細については学生募集要項をご確認ください。

修士論文について

大学院人間科学研究科におけるこれまでの修士論文タイトルです。

2023年度

• 発達に特性のある幼児と養育者のアタッチメントの理解と把握のための実証的研究
• ブリーフアンガーマネジメントの構築と検証
• 子育て中の乳がん患者のうつ状態に影響する要因の検討 －子どもとの関わり方に着目して－
• 反すうと心理的非柔軟性が及ぼすメンタルヘルスへの影響と保護的経験、回避の関係性の検討
• 不登校時期におけるネガティブケイパビリティの意義
• 応用行動分析に基づく発達障害児の個別療育 －スモールステップ化と日常生活への般化を意図して－
• 「放課後等デイサービス場面における犬の介在が子どもの心の発達に及ぼす影響」

2022年度

• 母親に対するサポートと育児ストレスの関係について
• コロナ禍における大学生適応感に影響を与える要因－心的外傷後成長、ハーディネス、ソーシャルサポートに着目して－
• 発達障害の子どもをもつ親の心理的支援
• アクティブ・イマジネーションを用いた個人分析の可能性と限界－既視体験を導きとして－
• 箱庭制作体験における作り手と見守手の関係性を通しての一考察

2021年度

• 障害児者の同胞の成長過程におけるポジティブな心理的変容
• 新型コロナ禍におけるストレスコーピング尺度の作成
• 集団随伴性の導入が生活習慣改善のためのセルフマネジメントに及ぼす効果について

2020年度

• 行動上の問題がある生徒への応用行動分析に基づく支援が及ぼす効果
• 血液透析療法を受ける患者のレジリエンス尺度の開発－信頼性・妥当性の検討－
• 精神科看護師のワークモチベーション測定尺度の開発
• アタッチメントQ分類法による発達障害児と定型発達児におけるアタッチメントの比較
• 大学生の低用量ピルと月経前症候群に関する調査
• ADHD傾向の大学生に対する－調整型と改良型セルフ・コントロールにおける先延ばし行動との関連性の検討－
• 集団音楽療法による意欲の促進と「生き甲斐」との関係性の検証
• 知的障害児・者の「親なきあと」を見据えた親自身の準備の解明－心理的支援の在り方に関する研究－
• 学業的援助要請と自己効力、結果予期、結果価値との関連性についての検討
• 「自己他者概念と上下の運動感覚が妬みと羨望の生起に及ぼす影響」の再検討

2019年度

• 適応困難な状況でも就業継続する人の心理的特性について
• 仕事と家庭を両立している女性についての研究
• 発達障がい児へのコミュニケーショントレーニング－マイクロ技法を活用して－
• 左右識別能力の検討及び左右識別困難改善の試み

2018年度

• 認定看護師有資格者におけるストレスとその対処
• 重症心身障がい者に対する化粧行動による情動活性化の試み
• スマートフォン依存解消のための介入方法の検討
• プラダー・ウィリー症候群児のいる家族への支援－行動問題への介入の効果－

2017年度

• 重症心身障がい児を持つ母親の育児成長感に及ぼす要因－子育てレジリエンスと育児負担感を中心に－
• 子どもの障害からみる情緒的応答性の特徴
• ｢おたく｣に関する健康度と意識について
• 大学生の音楽への依存性について

2016年度

• 応用行動分析学研修プログラムの作成とその効果の検討－保育士養成校学生および大学生を対象として－
• 高齢者の過去からの飲酒状況及び現在の飲酒状況と生甲斐との関係に関する研究
• 高齢者におけるクオリティ・オブ・ライフの研究

2015年度

• 医療的ケアが必要な子どもの在宅医療を支える親の心理過程と必要な社会的支援の研究

2014年度

• レジエンス尺度の開発とそれを用いたスポーツ選手経験とレジリエンスとの関係－サポートする人への選手支援教育実施に向けて－
• 両親の夫婦間葛藤に対する子どもの認知と精神的健康にレジリエンスが与える緩衝効果
• 知的障害のある成人女性の行動問題を軽減する試み－文脈適合性を考慮した介入方法の検討－

2013年度

• 看護師の交代制勤務への適応における心理教育プログラム開発に向けた基礎的研究
• 日本語版禁煙セルフエフィカシー尺度の開発－信頼性・妥当性の検証－

2012年度

• 高齢者の「健康づくり体験教室」への参加と生きがい感に関する研究－大阪府下４市の体操教室参加者を対象とした調査研究－
• 中高生の愛他性がストレスに及ぼす効果
• ０歳児親子を対象とした親支援プログラムの有効性に関する研究－親子の絆づくりプログラム“赤ちゃんがきた！”のプログラム評価を中心に－
• 看護師のストレスとインシデントの関係
• 介護職員の感情労働尺度の開発－「精神的きつさ」の解明を目指して－

2011年度

• PPIの表出様式から見る統合失調症型性格傾向に関する実験研究
• 親支援プログラム“Nobody's Peｒfect”の評価に関する研究
• コールセンターオペレータのストレス軽減に寄与する効果的なコーピングについて
• 学校における「心の健康」支援システムの実態と養護教諭の役割－約20年前の実態調査との比較より－
• 看護場面でのミトン拘束に関する生理心理学的研究
• 糖尿病患者の喫煙メリット感・デメリット感について
• アートを活用したまちづくりの可能性についての実証的研究－香川県豊島を事例として－
• 社会福祉専門職が行うべき難病のあるしょうがい者に対する就労支援についての研究

2010年度

• 化粧がもたらす対人不安の軽減効果に関する生理心理学的研究
• 発達障害の子どもを持ち、育児に悩みや苦悩をもっている親を対象にしたACT（アクセプタンス&コミットメントセラピー）の効果検証
• 発達障がい児のマンドとタクトの機能的転移
• 長屋の改修案と路地空間の提案－隙間を利用したネットワーク－
• 関節リューマチ患者の抑うつ症状低減を目的としたストレスマネジメント介入プログラムの開発－評価尺度の開発を中心に－
• コミュニケーションとアート

2009年度

• 「青い芝の会」の現代的意義－70年代優性思想への糾弾闘争を主点として－
• 広汎性発達障害の子どもをもつ母親が求める家族からの支援について－子どもの成長発達に伴う障害受容と支援内容の変化について－
• 発達障がい児のイントラバーバル訓練－事前スキルと派生的関係－
• 精神障害者に対する誤解・偏見についての現状とその精神保健福祉学的対応について－精神保健福祉士に対する調査をもとに－
• ケアマネージャーの役割と機能－家族を支えて個別的な支援をよりよいものにするためには－
• イントラバーバルの獲得における事前スキルと派生的関係
• 木造密集市街地の防災まちづくり計画に関する研究－大阪市東成区大今里連合町会地区を事例として－

2008年度

• ユーモアのセンスが対人ストレスに与える効果
• 闘病記を用いたがん患者の心理状態に関する探索的研究
• 大学生の選択行動の実験的分析
• ストレス反応性に影響する要因の検討
• 視覚先行刺激を用いたPPI（現象）の基礎的研究
• コールセンター従業員を対象としたストレスマネジメント評価尺度の開発
• 社会福祉施設の組織と管理
• 集団認知行動療法の心理教育－内容理解確認テスト開発の試み－

2007年度

• 周産期の育児支援プログラムの開発研究－妊娠期から乳児期までを視野に入れて－
• 行動分析学によるボランティア活動の分析－参加行動の検討－
• 腎透析患者のSelf-Care Self-Efficacyに関する臨床的研究
• 介護職種の社会的役割に関する研究
• 乳児保育中の子どもの行動変化と適応過程
• 介護相談場面でのタスクセンタード・ソーシャルワーク法の有用性を検討する－地域包括支援センターにおける実践から－
• 日常生活の身体活動量と歩行動作の安定性－歩数計と左右動揺の動作解析システムを用いた検討－
• 中学生へのストレスマネジメント教育の実践的研究
• 朝型－夜型テストとコルチゾールの目覚め反応との関係
• 現場での卒後看護教育における一考察－看護師のセルフエスティームと職業的アイデンティティの関係を中心に－
• 新人看護師に対する早期介入が離職願望に及ぼす効果